葬儀社選びのポイント
基本的に定義のない「家族葬」は葬儀社によって価格・内容・サービスがまったく違い、安さだけで依頼をした結果、思っていたより高額になったケースをよく聞きます。費用面だけではなく担当者の人柄や会社の信頼性も重視し、きちんと見て・聞いて・比べた結果、納得して葬儀社を決めることが最も重要です。
対面での相談の場合、葬祭ディレクターの人柄や葬儀に対する姿勢・対応力なども直接感じ取ることができます。 また、具体的な資料を見ながら相談ができるので、疑問や質問があれば、その場で解消することができます。
自社のセレモニーホールを所有していない葬儀業者は、葬儀を外注するか会場を借りて葬儀を行う必要があるので、 余分な費用が必要となり通夜・葬儀などの日程の調整がつき難い場合があります。
全葬連は経済産業大臣の認可を受ける日本最大の葬祭専門事業者団体です。 そして、全葬連は「安心・信頼の葬儀品質」を提唱し、消費者が安心して葬儀を依頼できる葬儀社は、全葬連の「葬祭サービスガイドライン」を遵守しています。
「葬儀」はあくまでもこれから続く「供養」の最初のセレモニーにすぎません。 葬儀後には故人様の愛用の品などの片付けや処分をはじめ名義変更・解約・申請等の各種手続き、仏檀・墓石、お盆や法要など様々なことがございます。 そのような時にホームページや電話だけの葬儀社に比べ、店舗を構え地元にある葬儀社の方がすぐに相談ができサポートも受けやすく安心です。
仲介業者の多くは全国対応や自社式場を持たずにオペレーターが対応し提携葬儀社に葬儀を委託(丸投げ)します。 葬儀社にはインターネット等に表示されている金額から紹介手数料を差し引かれて委託(丸投げ)されるため、 サービスや質が落ち、結果的にクレーム等に繋がる場合もあります。
仲介業者(ブローカー)の特徴
火葬のみで費用を抑える3つのプラン
お通夜や告別式を行う2つのプラン
※火葬料金は別途お客様負担となります
※その他に追加費用がかかる場合があります